従業員に自律的な行動を望むのであればやるべきことは1つ
責任感を持たせたいなら、 合意形成よりプロセス共有
ビジネスの現場において、若手への権限委譲を進めることはイノベーションや組織の新陳代謝に欠かせない重要なポイントですが、権限委譲のプロセスや方法に悩む企業は少なくないのではないでしょうか。
組織変革を行う上で難しいのは【人間の感情】ではないでしょうか。感情が追いついていないのに組織を無理やり変えると、不幸になる人を生んでしまいます。例えば【社長だけがやる気に満ちて】いて【従業員との温度差】が顕著になるなど分かりやすい例ではないでしょうか。
受動的な社員を育てる要素は【情報格差と情報不足】
皆さんもこんな経験あるかと思います。
・今期の最終営業利益、最終純利益等が分からない
・社内の○○について知りたいが、誰に聞けばいいかわからない
・こんなレベルの事も知らないなんて恥ずかしいから聞けない
・社内サーバー検索で必要な情報が出てこない。。
・資料の格納先どこだっけ?
・なんでこんな意思決定がされたの?
・各部署の役割や専門用語がわからない etc…
また他部署の事や社内だけで通じる用語などを詳しく知ろうとした際、
教える相手もその事についてを知っていなければ知ることはできません。
さらに、上司は多くの情報に触れていますから、部下が抱く不満や不安が分からないことがあります。
そうすると【会社への不満・上司への不満】を生み出すことに繋がります。
「彼を知り己を知れば百戦危うからず」
という言葉があるように、
相手(他部署)が何をしているのかを皆が理解していて、自分の部署が何をしているかを皆が発信できれば、組織としてかなり強いと言えるでしょう。
そんな社内(オフィス)の情報格差を根絶する事は何も
既存社員の平準化のみならず
途中から入ってきた人が最速で戦力になれたり、
行き地引きの様な○○さん(この人がいなくなったらやばい)への質問頻度を下げたり、
会社全員の理解度を高める事で、助け合いを増やし、離職率を低くしたりの作用もあります。
また、会社の決算情報をある程度開示することも従業員の主体性を生み出すきっかけになります。
もちろんネガティブな側面(離職を生み出す可能性)があります。
ただ、本当の意味で社内で自律的な行動を望むのであれば
やるべきことは【情報共有の量を増やす】につきます。
「自発的に動け!」「受け身になるな!」等言っても人は継続的には動きません。
従業員に求める前に、経営陣・管理職から開示できる情報量を増やして
ぜひ、自発的に動ける従業員を増やしてください。
本記事の作成者へ質問や相談がある方はコチラまで